日本ユニシスでは"通勤電車を書斎に"を合言葉に、従来のリアルトレーニング（集合研修）に加えた人材育成の場として、PC・スマートフォンを活用したオンデマンド型の学習環境『Air Camp（エア・キャンプ）』を構築。その核としてBBTの講義配信サービス「サイバー・セミナー」を活用することで、"自ら学ぶ風土"の醸成に取り組まれています。教育改革の目的、そして成功のポイントについて、同社の人材開発を担う人材育成センターにお話を伺いました。
2008 年に創立50周年を迎えた日本ユニシスは、従来のSIビジネスからICT（情報通信技術）を活かしたサービスやソリューションを提供する企業へと飛躍を続けています。こうした企業のあり方の変化に伴い、人材育成のあり方にも変化を求められるようになりました。
「私達の事業は、お客様の仕様書に沿ってシステムを作る仕事から、お客様の課題をICTによって解決する仕事に変化してきています。こうした流れに対応していくためには、社員一人ひとりが"待ちの姿勢"ではなく、自ら学び成長する"攻めの姿勢"を持つ必要があります。成長のための場は会社で用意しても、学ぶのは自分。社員の意識変革を促すような、"自ら学ぶ、新しい仕組み"が必要でした」
同社には『Camp（キャンプ：Curriculum for Ambitious Managers and Professionals）』という独自の研修体系が確立されています。しかし、社員の勤務地は全国にわたり、顧客企業への常駐もあるため、教育機会を等しく提供するのは難しいのが実情です。そのため、約10,000名のグループ社員が時間や場所の制約を受けずに自らの意志で学べる仕組みとして、インターネットによるオンデマンド型学習環境『Air Camp』を構築。この『Air Camp』のベースとして選ばれたのが、BBTが提供するPC・スマートフォン対応型の講義配信サービス「サイバー・セミナー」です。
サイバー・セミナーは、ビジネスの最新動向に関する映像コンテンツから、対象社員に視聴してもらいたい講義をインターネット配信するサービス。スマートフォンでのダウンロード視聴も可能なので時間や場所を選ばず、グローバル、イノベーション、戦略思考、発想法、リーダーシップなど最新のビジネス動向を、映像ならではのわかりやすさと臨場感の中で学ぶことができます。
「パソコンやスマートフォンがあればいつでもどこでも受講可能で、各界の著名な講師陣による最先端の講義が受けられる点が魅力です。また、リアルトレーニング（集合研修）と比較して、移動や時間の制約がないことから、圧倒的なコストパフォーマンスを実感しています」
2010年12月の立ち上げ以降、2012年6月現在で約3600名が自発的にアカウントを取得。毎月更新されるコンテンツは20タイトルに及び、これまでに『ビジネスに直結するIT』として慶應義塾大学環境情報学部教授・村井純氏の「スマートグリッドの標準化とビジネスチャンス」、『最新のビジネス動向』としてBBT大学学長・大前研一のコンテンツなどを配信。
"通勤電車を書斎に"をキャッチフレーズに、「知的シャワー」を浴び続ける環境が、社員のビジネス感度の向上と学ぶ意欲の醸成に大きく貢献しています。
「『Air Camp』の社員利用促進には、大きく3つのポイントがあります。まず、社内のイントラネットやメーリングリストの活用。次に、デジタルとアナログの融合。そして、リアルトレーニング（集合研修）との連動です」
配信コンテンツがリニューアルされるたびに、イントラネットのニュース欄に案内を掲載する。掲載日の朝、本社や事業所で、"登録は1分"といった題目で案内ビラを配る。ビラを受け取った社員は、そのまま着席してイントラネットを閲覧し、登録をする。さらにリアルトレーニングとの連動で、研修直後の学習意欲が高まっているタイミングで『Air Camp』の案内をする。新しい学びの仕組みも、こうした戦略的なプロモーションによってスムーズに浸透していきました。
日本ユニシスではSE社員へのさらなる浸透と活用を目指し、今後は『AirCamp2.0』として、サイバー・セミナーを活用した技術系オリジナルコンテンツの配信を計画しています。当面の目標は、全グループ社員の過半数にあたる約5,000名が『Air Camp』のアカウントを取得し、利用すること。そうなれば一気に浸透して、"自ら学ぶ風土"の醸成が加速すると見ています。
「すでにサイバー・セミナーでの学びが、社内の"共通言語"となっています。今後はサイバー・セミナー＋リアルトレーニングといったハイブリッド型の教育を加速させ、攻めの人材育成を実現していきたいですね」
